【ヤバイ】登録してはいけない人材派遣会社の特徴10選!

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【ヤバイ】登録してはいけない人材派遣会社の特徴10選!
悩めるオフィスレディ

登録しないほうがいい派遣会社の特徴を教えて欲しいです。

今回はこんなご質問にお答えします。

今や仕事を探す手段として、「人材派遣会社」を利用するのが一般的になりました。

しかし、その中にはあなたの大切なキャリアを棒に振るかもしれない「ヤバイ派遣会社」も存在します。

そんな「登録してはいけない派遣会社」を見抜くことは、自分のキャリアを守るためにも非常に重要です。

実際に人材派遣会社で事業責任者を務めていた筆者が、派遣会社の裏事情を余すことなく書いていきます。

筆者のプロフィール
  • 人材派遣会社の営業担当者(歴7年)
  • 人材派遣事業の事業責任者(歴6年)
  • 派遣会社の苦情処理担当者(5年)

今回は、あなたが後悔することなく、安心して派遣社員として活躍するために、登録してはいけない派遣会社の特徴10選をまとめました。

これから紹介する重要なポイントを押さえて、ヤバイ派遣会社にだまされることなく、賢明な選択をしていきましょう。

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目次

やめとけ!登録してはいけない派遣会社の特徴10選!

それでは、登録してはいけない派遣会社の特徴をまとめましたので紹介していきます。

知名度の低い人材派遣会社

知名度が低い派遣会社は、派遣先である取引先数が少ない可能性が高いです。

派遣先が少ないということは、派遣スタッフに紹介できる仕事をあまり抱えていないので、登録しても仕事が決まらない可能性があります。

また、取引先である派遣先が限られていると、取引している会社に依存している可能性もあるので、派遣先からの無茶な依頼などにも対応している可能性があります。

例えば、契約外の仕事をさせられる、契約期間を待たずして契約解除されるなど。

このように、派遣契約を守らないなどの対応もありうるので、あまりに知名度が低く会社規模が小さい会社はおすすめできません。

勝手に派遣契約が更新される

派遣スタッフの方は有期契約で仕事をしています。

派遣契約も労働契約の一つ。会社側と労働者側の合意があってはじめて更新されるものです。

こういった契約ごとを派遣スタッフに確認することなく、更新手続きをしてしまう派遣会社も中にはあります。

いわゆる自動更新というやつですね。これだと派遣スタッフの意思に関わらず契約が成立してしまう奴隷的な働き方になってしまいます。

派遣契約を自動更新してしまうような派遣会社には登録しないようにしましょう。

社会保険がすぐに加入できない

社会保険がすぐに加入できない派遣会社も要注意です。

現状の法律では、2ヶ月以上の雇用見込みがある場合には(更新あり)、入社日から社会保険に加入させる義務が会社側にはあります。(週20時間以上の労働者対象)

よくあるのが、始めの派遣契約期間は2ヶ月ですが、契約更新の可能性がなしになっていると、短期と見なされるので社会保険に加入させなくてもよくなります。

しかし、実際には長期契約になるはずなのに、初回契約は短期を装っているケースが多いです。

なぜなら、派遣会社側が派遣スタッフを2ヶ月もの期間、社会保険に加入させずに済むので、それらが会社側の利益になるからです。

長期契約予定なのに、社会保険にすぐに加入できない会社はマジで要注意ですね。

有給休暇が使いづらい

有給休暇が使いづらい派遣会社も要注意です。

よくあるのは、月毎の有給休暇の使用日数に制限があるというケース。

有給取得は月2日までとか、変なルールがある会社は絶対にやめておきましょう。

あと、有給休暇が事前申請でないと、絶対に受理されないという会社もヤバイですね。

誰だって急な体調不良で休むことはあるので、そんな時に有給で処理できないのは会社としてどうなのでしょうか。

こういった特徴のある派遣会社はマジメにやめておきましょう。

営業担当者がコロコロ変わる

派遣会社の営業担当者がコロコロ変わるというのも要注意。

もともと、派遣会社の正社員は離職率が高くて有名ですが、あまりにコロコロと担当者が変わると、派遣スタッフの立場としては不安ですよね。

お願いしたことが引き継がれていなかったり、自分と相性の悪い担当者だった場合は、ストレスしかないでしょう。

また、営業担当者が変わりやすい派遣会社は、社内体制がボロボロな可能性もあります。

担当者が派遣スタッフを100名以上担当しているとか、営業ノルマがきついとか、パワハラが横行しているなどなど。

そういった派遣会社には登録しない方がいいでしょう。

営業担当者が派遣先に来ない

派遣会社の営業担当者は、派遣先を定期的に巡回することが義務付けられています。

これは、派遣先が派遣スタッフに対して、契約通りの仕事をさせているかをチェックするために設けられているルールです。

それなのにも関わらず、派遣会社の営業担当がまったく来ないというのは論外ですね。

派遣先に営業担当が来ないということは、仕事の相談や悩みがあった場合には、自分だけで解決をしなくてはいけないということです。

フォローがない派遣会社なら、そこで働く意味はないですよね。

退職する時に強い引き止めに合う

退職する時に営業担当者から強い引き止めにあうような派遣会社も要注意です。

仕事を続けるも、辞めるも、個人の自由のはずなのに、「もうちょっと頑張ってみましょう」「次回更新で検討しましょう」などと、しつこく言ってくる担当者もいます。

そもそも、派遣という雇用形態は、正社員よりも不安定な分、仕事を辞める時には「派遣先との契約を延長しない」という選択肢がとりやすいからこそ、選んでいる人も多いはずです。

それなのにも関わらず、強い引き止めをしてくるのは、派遣会社側の売上や利益しか考えていない心情の表れとも言えます。

こういった特徴のある派遣会社はマジメにやめておきましょう。

個人情報が派遣先にダダ漏れ

派遣スタッフの個人情報が派遣先にダダ漏れしているケースもあります。

例えば、履歴書の情報であったり、過去の職場の退職理由などなど。

派遣の場合、事前面接が禁止されているので、履歴書などの情報は派遣先には伝えられることはないのですが、派遣会社によってはサービスの一環として履歴書に近いスキルシートが提供されていることが多いです。

そこには、年齢や、働いていた年数であったり、所属していた会社名まで記載されていることもあります。

こういった個人情報に対して、ゆるい管理をしている派遣会社はマジメにやめておいたほうがいいでしょう。

求人内容と仕事内容に相違がある

これは派遣会社のせいにだけはできませんが、求人広告に書かれていた内容と実際の仕事に相違があるケースです。

求人広告には、電話対応はなしと記載されていたのに、入職した日に頼まれたのは電話対応でした。となったら、電話がない仕事を探していたのにどうなってるの?となるはずです。

また、土日祝完全休みと書いてあったのに、「うちは365日稼働しているので、土日もシフトに入ってもらいますので」と言われたら、「え?どうなってるの?」となるのは当然でしょう。

このように、求人内容と仕事内容や条件に相違があるような、求人を出している会社は、百害あって一利なしなので、やめておきましょう。

派遣料金のマージン率が3割を超えている

派遣料金のマージン率とは、派遣会社の利益のことです。各派遣会社の平均マージン率は3割が平均と言われています。(3割のマージンには保険などの法定福利費が含まれます)

これが3割を超えている会社は、派遣社員の給与から利益を奪っているので、要注意です。

たとえば、派遣先から支払われている派遣料金が2000円の場合、1400円が適正な時給設定といえます。(交通費を派遣先に支払ってもらっている場合です。交通費を派遣元が負担している場合はこの限りではありません)

これが、1300円の時給設定になっていた場合、100円多く利益を奪っている計算になります。

一点、派遣会社側のフォローをすると、派遣スタッフの雇用年数が長くなるほど、有給休暇が増えたり、社会保険料の上昇が出てくるので、一概に3割以上が利益を貪っているとは言えないでしょう。

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この記事を書いた人

これまで転職エージェントなど、人材サービス業界を中心に、多くの転職希望者の転職相談を受けてきました。現在は副業で転職・キャリアアップに役立つ情報を発信してます。自分の市場価値を高めたい人は必見です。

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