2021年こそ副業をやるべき理由【ギグエコノミー時代の多様なキャリア選択】

2021年こそ副業をやるべき理由【ギグエコノミー時代の多様なキャリア選択】

2020年は、すべての働く人たちの「労働への価値観」が大きく変わりましたね。

感染症対策で、人と人が対面する事を避ける事によって、多様な働き方を推し進めざるを得なくなりました。

「出勤せずにテレワークしよう」「集まらないでオンライン会議にしよう」、今までは当たり前のように会社に出勤して、やっていた事が一気に当たり前ではなくなり、人々の働き方に対する意識をガラリと変えていきました。

そして、これまでの働き方を変えていく流れは止まることなく加速し、2021年は更に多様なキャリアを選択する時代が来ます。

本記事では、このような内容について解説していきます。

  • 2020年にあった労働改革を振り返る
  • 2021年に副業をやるべき必要性について
  • 副業、複業のトレンドプラットフォームを紹介
Souta Nojima
2020年は本当に色々ありすぎて大変だった人が多いと思いますが、時代が大きく変わりスタートラインに立ったような気がします。
2020年を振り返りつつ、2021年は「副業」で自分自身のキャリアを創造していきましょう。

それでは早速、行ってみましょう!!

目次

2020年に40%の人たちが働き方を変えた

2020年に40%の人たちが働き方を変えた

2020年に40%のビジネスパーソンが働き方を大きく変えました。

仕事マッチングサービスの「ランサーズ」の調査結果では以下の通りとなっています。

  • 副業を始めた(22.8%)
  • 新しい会社に転職した(4.8%)
  • 会社辞めてフリーランスに(9.2%)
  • フリーランス辞めて会社員に(1.1%)
  • 会社員辞めて起業した(1.2%)
  • これまでと何も変わってない(61%)

新たなフィールドで挑戦し始めた人が4割いて、6割はこれまでと変わらない働き方をしているという結果になりました。

注目すべきは、2割の人が副業を始めたという点。そして、フリーランスも増えていますよね。

現状の働き方に不安や危機感を感じて、動いた人たちがいたということです。

ではなぜ、労働者の価値観は変化し、副業やフリーランスなど、新たな働き方に挑戦する人が増えたのかという理由について触れていきます。

2020年は会社側の労働改革も進んだ

2020年は会社側の労働改革も進んだ

2020年に印象的だった、会社側の「労働改革事例」を挙げてみます。

週休3日の導入と間接部門の人員削減

大手メガバンクが「週休3日〜4日」を選択できる制度を開始しました。

みずほフィナンシャルグループのこのニュースは世間をザワつかせましたね。

>>みずほが週休4日制を導入 空いた時間にスキルアップ? それとも副業?

今や大手銀行グループは生き残りをかけて、大きな労働改革に動き出しています。

キャッシュレスやネットバンクが普及していく中で、まずATM店舗を減らし、そして、店頭の受付スタッフを営業スタッフに配置転換することも進めています。

>>みずほ銀行、事務員3000人を営業転換 23年度までに

事務員が担うバックオフィス業務はRPMなどのデジタルツールでなるべく自動化していき、数字を上げる営業部門に人員を増やしていく、これはメガバンクだけではなく他業種でも広がっていくと思います。

今後、事務方のような間接部門は、難易度の低い業務から徐々に機械化が進んでいくと思われます。

休みが増えれば副業を始める人は増えますし、自分の仕事がいつかなくなるのでは?と不安になれば、新しい働き方を求めるのも当然ですよね。

社員の業務委託化

正社員を業務委託に転換するニュースも世間を騒がせました。

>>電通、社員230人を個人事業主に 新規事業創出ねらう

電通は、まず一部の正社員を「業務委託契約」に切り替え、「個人事業主」として働いてもらう制度を導入しました。

電通は社員の副業を禁止しているのですが、業務委託化に切り替わる事で、他社との兼業・ダブルワークも可能になるわけです。

電通側の狙いとしては、完全なる成果報酬にする事で、実績を出せる社員とは継続契約をし、実績が出せない生産性の低い社員との契約は解除できるので、効率よくリストラの選別ができるという点があげられます。

そして、他社での兼業を可能とした事で、自社内に新しい事業創出の風を起こしたいのでしょう。

副業を解禁する会社の大体が、社員に副業をさせて、そのノウハウを自社内に共有して欲しいと考えています。

電通のように、社員と業務委託化に切り替えていくケースは、もしかしたら増えていく可能性もあります。

地方移住・ワーケーション

テレワークを導入する企業が増えたことによって、「あれ?住む場所を選ばなくても働けるんじゃない?」と、地方移住やワーケーションという言葉も以前より定着しましたね。

個人的に衝撃だったのは、大手人材サービス企業のパソナの本社移転ですね。

>>淡路島に本社機能移転のパソナ。南部代表に真意を聞いた

賛否両論あるニュースでしたが、人材サービス会社だけではなく、管理部門のバックオフィス業務って、都心部にある必要ないんですよね。

東京の中心地である大手町にドカンと本社オフィスを構えているのって、年間コストでいったらとんでもない金額になります。

テレワークが会社の制度としてOKならば、本社オフィスは縮小して、地方に大きなオフィスを構えた方が、コスパは断然に良いですよね。

このように、東京中心部にどデカい本社オフィスを構えている企業は、規模を縮小していく事は時間の問題ではないかと思います。

そして、テレワークの普及にともなって、完全在宅の仕事も増えています。地方から東京の会社で働くといったケースが、地方移住というニーズを表面化させたと思います。

今後、ワーケーションや地方移住という働き方が、よりスタンダートになっていく時代が迫ってきています。

同一労働同一賃金が施行された

副業の話とは少し話が違いますが、2020年の目玉の労働改革といえば、4月から始まった「同一労働同一賃金」ですね。

大手企業への導入からスタートしましたが、「正規雇用(正社員)」と「非正規雇用(パート・契約社員・派遣社員等)」の間にある「不合理な待遇格差」を是正する為の法改正でした。

「責任の程度」や「業務の範囲」にもよりますが、同じ業務を担当している人であれば、「同じ待遇でないとダメですよ。」というやつですね。

これによって、正規雇用と非正規雇用の待遇差はなくなり、非正規雇用だから「賞与なし」「退職金なし」「●●手当なし」というのは許されない!となるはずでしたが、10月には同一労働同一賃金の本質を露呈するような事件もありました。

最高裁での判決結果ですね。「非正規に賞与・退職金は払う必要はない!」となった事件です。

>>非正規は賞与、退職金をもらえないのか。最高裁“真逆の判決”を読み解く

このケースには、先程の「責任の程度」とか、「配置転換の有無」とか、比較対象となる人との仕事内容の差がどこまであるのか?という面を調査して、実際に払う必要があるかが決まりますので、なかなか理解するのは難しい制度だなぁと思います。

個人的な主観ですが、同一労働同一賃金で、ハッピーに待遇が変わった人って、そこまでいないと思いますし、正規雇用と非正規雇用の格差是正というのは、まだまだ大きな課題があるように感じます。

副業をしている事がステータスになる

副業をしている事がステータスになる

ここまで、2020年の労働改革を見ても、サラリーマンには副業が必要になってきているし、大手でも副業解禁する会社も増えていて、副業を始める為のハードルは下がってきている事がわかります。

副業人材の受け入れに関する意識調査」では、約7割の経営者が「副業に積極的な人材の受け入れ」に前向きであることがわかりました。

副業をしている事がステータスになる
引用元:「副業人材の受け入れ」に関する意識調査

つまり、「副業をやっている」というステータスが、企業側の採用基準の1つにもなってきているという事です。

まさに、1つの仕事に一直線で働いていた経歴よりも、副業をやって様々な経験をしている人材の方が、転職市場では有利にもなっていくわけです。

日本の「ギグエコノミー時代」の幕開け

日本の「ギグエコノミー時代」の幕開け

「ギグエコノミー」とは、これまではアメリカなどの海外で主流な働き方でした。

橘玲さんの「働き方2.0 vs 4.0」という書籍では、ギグエコノミーとは「労働やスキルをシェアする者」だと書かれています。

日本では会社は「正社員の運命共同体」ですが、グローバル企業はプロスポーツチームのようなスペシャリスト集団に変わりつつあります。

しかし、働き方の変化はこれだけではありません。

シリコンバレーを中心に、アメリカでは急速に「組織に所属しない働き方」が広がっています。

引用元:「働き方2.0 vs 4.0」より抜粋

本書では、日本は「働き方2.0」にアップデートをし始めたところで、アメリカや中国など海外の最先端では、「働き方3.0」から「働き方4.0」へのアップデートが始まったと言っています。

このような海外の働き方の変化もあり、日本でもギグエコノミー時代の到来は目前に迫ってきていると言えますし、2021年の日本社会では「会社だけに縛られない働き方」を選ぶ人が更に増えていくと予想ができます。

その、会社に依存しない働き方をする為には、自分でビジネスをするしかありません。

しかし、自分一人でビジネスをした経験がないサラリーマンが、急に「俺は社長になる!」といっても、丸腰でジャングルに挑むようなものです。

サラリーマンという、今はまだ保護された働き方を継続しつつ、副業で自分のビジネスを始めていくのが、一番安全な道だといえます。

Souta Nojima
とにかく自分ができる副業を探す事が重要ですね。
副業をまだ始めていない人は2021年に是非トライしてみましょう!!
最後におすすめの副業プラットフォームを紹介しますので参考にされてください。

副業・複業のトレンドプラットフォーム4選

副業・複業のトレンドプラットフォーム4選

副業・複業を始める為のプラットフォームは充実してきています。

おすすめの副業プラットフォームをご紹介します。

Saleshub(セールスハブ)

Saleshub(セールスハブ)

  • 企業に新規顧客を紹介することで、平均で2万円以上の報酬が稼げる。
  • スタートアップや大手優良企業の仕事に関われる。
  • 自分の人脈(知人や友人)にメッセージを送り企業とつなぐだけ。
  • 企業とのやりとりはWEB会議なので、在宅で手軽に始められる。
  • これまで10,000件以上の紹介提案があり、顧客候補紹介サービスとして国内最大級。

Craudia(クラウディア)

Craudia(クラウディア)

  • 業界最低水準の手数料(最低3%)
  • 完全非公開の高単価オファーがある。
  • 定期的なサイトパトロールで安心してお仕事が可能です。
  • 5000件程度の案件があります。ライター・事務・デザイナー・動画編集・エンジニアなど。
  • 仮払いシステムで安心の報酬受取が可能です。

Another works(アナザーワークス)

Another works(アナザーワークス)

  • Facebook経由で簡単に登録できます(利用料は無料)
  • 本業とは違う新たな業界でのスキルを身につけることもできる
  • 休日のみOK。在宅のみOK。など融通がきく仕事が多数。
  • 週1日〜、1日1時間〜、仕事検索ができる。
  • 複業から始めて、正社員に慣れる仕事もある。

Workship(ワークシップ)

Workship(ワークシップ)

  • 土日のみ、週一、複業、パラレルワークなど、多様な働き方に合わせて働ける。
  • マーケター・デザイナー・ライター・エンジニア等のWEB系スキルを活かしたい人向け。
  • リモートワーク可能な案件がある。
  • 気になるプロジェクトに直接アプローチできる。
  • 案件成約時に1万円のお祝い金がもらえる。
よかったらシェアしてね!

この記事を書いた人

人材サービス業界の営業パーソンとして、人材派遣業を10年、人材紹介業を4年ほど経験し、現在はマネジメントから採用領域の仕事をメインでやっています。人材業界で得た転職や働き方の知見を発信していきます。

コメント

コメントする

目次
閉じる