【重要】会社員だからこそ誰よりも学ぶことを諦めてはいけない理由

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【重要】会社員だからこそ誰よりも学ぶことを諦めてはいけない理由

会社員は解雇されないから、いきなり仕事を失うこともないし、どんなことがあっても毎月決まったお給料がちゃんともらえる。

これこそが会社員の最大のメリットなのは間違いありません。

しかし、「安定の会社員」だといっても、これまでのような「安全神話」はもう続かないでしょう。

ついに、会社員は誰よりも貪欲に学ぶべき時代が来ました。

なぜならば、これまでのように普通に仕事を頑張るだけなら「蓄えられるお金」も「使えるお金」も減っていくからです。

現実に気づいてください。もう安定なんてものはないのです。

だからこそ、会社員は誰よりも学び、自分自身と家族を守る術を身につけておくべきだと思います。

なぜ、会社員が誰よりも学ぶ必要があるのかという点にフォーカスして書いていきたいと思います。

目次

減り続ける「年金問題」が深刻すぎる

まず、年金問題から。自分の年金って将来いくらもらえるのかを、ちゃんと把握している人は少ないでしょう。

そもそも、「年金ってもらえるの?」と、モヤモヤと思っている人の方が多いのではないでしょうか。

国に年金制度がある以上は「もらえない」ということはないと思いますが、支給される金額が確実に減っていくのは間違いありません。

少しずつ年金支給の上限年齢が引き上げられ、受給開始時期を選べるようになっていますが、これは年金制度の財源が厳しくなっているのを表しています。

減り続ける「年金問題」が深刻すぎる
国民年金機構公式サイトより引用

この調子で行くと、「まだまだ年金の財源って厳しいよなぁ」となったら、更に引き上げられる未来が待っているのは間違いなさそうです。

次に以下の表をご覧ください。

減り続ける「年金問題」が深刻すぎる
引用元:40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい

年金を受け取れるのは、1970年代生まれの人は70歳頃。

1980年代生まれの人は75歳頃まで年金をもらえない未来が待っている可能性があります。

65歳まで働いたら、『退職金を運用しながら、年金で食っていこう』と考えている人にとってみれば、苦しい未来が待っているかもしれません。

会社員の「可処分所得」が減少している

そして、収入と税金の話。会社員の「可処分所得」が減り続けているのを知ってますか?

「可処分所得」とは、給料としてもらえる総収入のうち、「税金」「社会保険料」などを差っ引いた所得のことで、自分で自由に使える「手取り収入」のことです。

会社員のような「 給与所得者」の場合は、以下のような公式で所得が決まります。

給与総収入(可処分所得)-(社会保険料+所得税+住民税)

この会社員の「可処分所得」は、ジワジワと減り続けているのです。以下の表をご覧ください。

会社員の「可処分所得」が減少している
引用元:40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい

これは子育て世代を基準とした例ですが、2011年頃から、ジワジワーっと「子ども手当」が削られて、「社会保険料」も引き上げられて、そこから「消費税」も引き上げられてます。

2013年に14万〜15万くらいの税負担だったのが、2020年には23万〜30万円くらいの税負担になっているので、7年くらいで年収にもよりますが、8万円〜15万円くらいの負担増になっているのが分かるでしょう。

半分が税金なので手元に残るのも半分

ここで会社員の方に質問なのですが、自分がどれだけ保険とか税金で引かれているかをご存じでしょうか?

答えはマネーポストさんの記事を抜粋します。

半分が税金なので手元に残るのも半分
引用元:サラリーマンが天引きされる税・保険料負担が増加 2023年に負担率50%超へ
マネーポストWEB
サラリーマンが天引きされる税・保険料負担が増加 2023年に負担率50%超へ | マネーポストWEBマネーポストW...  2018年に実施された税制改正で「給与所得900万円」を超えると配偶者控除(38万円)が縮小され、1000万円を超えると妻(配偶者)の収入額にかかわらず廃止となった。年間...

「社会保険料とか住民税って高いよなぁ」と漠然と考えていましたが、こうやって数字にすると鳥肌が止まりませんね。

  • 厚生年金 18.3%
  • 健康保険 12%
  • 雇用保険  1.95%
  • 所得税+住民税 15%
  • 介護保険 2.8%

なんと会社員の税金負担率は約5割を超えます。

2003年から10%以上も税負担がアップしてるのがわかりますよね。

これから、高齢者の増加、人口減少にともなって、更に日本の税収は少なくなるので、国は「今いる人から更に税金とる」という考え方にならざるを得ないでしょう。

また税金がジワジワと上がっていくのはあり得る未来の姿です。

そして、会社員の場合は、悲しいかな、仕事で使う様々な費用(自己啓発・パソコン・スーツなど)を経費として確定申告できるものがほとんどないので、税負担を抑える術がないのが実情です。

会社が会社員を守ることのメリットが少なくなった

会社が会社員を守ることのメリットが少なくなった
ANN NEWS

今はまだいいかもしれませんが、そう遠くない未来に多くの会社が、所属する会社員を守りきれなくなることは間違いないでしょう。

「終身雇用の崩壊」という言葉は、トヨタの社長や経団連が言及したことにより、多くのメディアやニュースでよく聞くようになりましたよね。

社員を長く雇い続けることは企業にとって、インセンティブがない。これは確かにそうですよね。もう会社は会社員を「長く雇用するメリット」が少なくなっているのかもしれません。

日本には、歳をとって行動力も生産性も落ちているのに、賃金だけは上がり続けて高収入を維持している人たちがたくさんいたりします。

企業にとっては、生産性が高くてエネルギーに溢れた社員だけに、高い賃金を払いたいというのは当然のことだと思います。

50代になるとリストラされる可能性が高くなる

積極的に早期退職を募る企業も増えてきました。もう転職すらも難しいかもしれないというタイミングで会社から肩を叩かれたら、どうしようもないですよね。

50代になるとリストラされる可能性が高くなる
ABEMA Prime

これから業績の悪い会社も増えてくるでしょうから、ずっと同じことの繰り返し、会社から言われたことだけをやっていた人は、年齢を重ねた時には苦しい状況になる可能性は高いと思います。

会社の中で自分のポジションを上げていくために何ができるのか、そして、自分がいざ社外に出た時にどんなスキルがあって、どんなことができるのか。

会社員は、日頃からこのような視点を持ちながら、仕事に打ち込む必要があるでしょう。

いずれは誰もが「経営者」を目指さなくてはならなくなる

いずれは誰もが「経営者」を目指さなくてはならなくなる

ちょっと極論になりますが、僕は誰もがいずれは「経営者」を目指す必要があると思っています。

なぜなら、これまでも申し上げてきた通り、これからの時代は『会社員だけ』というワークスタイルだと飯を食えなくなる可能性があるからです。

これから生き残るためには、以下のワークスタイルの中で、自分にとってどれが現実的なのかを考えてみましょう。

  • 自ら独立起業する
  • 会社役員になる
  • フリーランスになる
  • 会社員✖️副業を始める

ほとんどの人にとっては「独立起業」「会社役員」「フリーランス」はリスクもハードルも高いです。

すべての人にとって、最も現実的なのは「会社員✖️副業を始める」です。

副業を始めるということは、「自分のビジネスを経営」するということです。

つまり、誰もがいずれは「副業」を始めて、『自分株式会社の経営者』になる日がくるでしょう。

長くなりましたが、『会社員だからこそ学ぶことを諦めてはいけない』という理由について書かせていただきました。

会社の仕事で結果を出して成長していくことももちろん大切ですが、それだけだと行き詰まる時代がすぐそこまで来ています。

会社外での学びこそ、今の会社員にとっては大切なのではないでしょうか。

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この記事を書いた人

元バンドマンのロックな営業マネージャー|営業・マネジメント・広報・オウンドメディア編集長までなんでもやってます|月に7冊読破する孤高の読書家|ビールとハイボール|ギターはレスポール|元バンドマン|大田区出身|座右の銘は「雲外蒼天」

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